先天性または若年性の視覚聴覚障害をもつ患者において、保有視機能を最大限に伸ばして活用するために、どの時期にどのような治療やリハビリテーションを行うかは重要な課題です。

治療導入には患者、家族の病状理解、協力は必須となる為、十分な時間をかけて信頼関係を構築した上で、限られたコミュニケーションの方法から個々の症例に合わせた最適な方法を選択し、眼科治療・リハビリテーションを行っていく必要があります。

視覚聴覚障害をもつ患者においては、視機能の成長・発育へのサポートのみでは不十分である為、生活の困難さや就学・福祉における支援を目的とした、耳鼻科さらにはその他の領域と密に連携した治療・リハビリテーションを計画・実施していく事が不可欠です。

本章では、はじめに聴覚障害を重複する場合、さらに知的障害・肢体不自由を重複する場合に特別に考慮すべき点を取り上げます。次に、基本となる眼科治療・リハビリテーションについて、発達時期ごとに要点をまとめました。

視覚障害、聴覚障害を重複する場合に特別に考慮すべき点

小児の治療の基本は眼疾患・眼合併症を早期に発見して治療することと、視機能を伸ばすために屈折矯正眼鏡を常用することです。

聴覚障害のため補聴器を装着する場合、適切な小児用の眼鏡フレームを選び、耳掛け部分をケーブルタイプにしてフィッテイングを調整し、良い装用状態を維持することが特に大切な点です。

ケーブルの装着例（こどもメガネアンファン提供）

ロービジョンケア（リハビリテーション）は、視覚、聴覚、全身発達のすべての面から支援を受けられるように、連携していく必要があります。特に視覚、聴覚障害ともに高度の場合には、視覚だけ、聴覚だけの障害とは全く異なる療育・教育方法が必要です。盲ろう教育のできる専門家や機関を探さなくてはなりません。

以下に発達時期ごとの眼科治療・リハビリテーションの要点を示します。

新生児

• 視覚障害をきたす眼疾患の早期発見・治療
• 視覚障害重度ではロービジョンケアを開始

乳児

• 視覚障害をきたす眼疾患の早期発見・治療
• 屈折異常が明らかに存在する場合は眼鏡装用

幼児

• 弱視や斜視の治療による視力・両眼視機能の向上
• 眼合併症の早期発見・治療
• 眼鏡装用、健眼遮蔽など、点字学習についても考慮される。
• 補聴器、人工内耳と眼鏡の併用に配慮
• 視覚障害高度以上では、弱視治療による視力向上、保有視機能の評価・教育機関と連携した就学相談、ロービジョンケアによる保有視機能の活用

小児

• 眼合併症の予防・治療による視機能の保持
• 眼鏡装用、健眼遮蔽など、点字学習についても考慮される。
• 教育機関（普通学級・視覚、聴覚特別支援学校・学級）と連携したロービジョンケア
• 視覚障害高度以上では、普通学級、視覚特別支援学校・学級、聴覚特別支援学校・学級と連携したロービジョンケア
• 視覚障害重度以上では、視覚特別支援学校、聴覚特別支援学校、盲ろう教育専門家と連携したロービジョンケア

成人

• 眼鏡装用、点字学習、手書き文字学習についても考慮される。
• ロービジョンリハビリテーション
• 聴覚障害高度以上の場合はコミュニケーション手段の確認。
• 調整に必要な教示を十分確認して調整を行う。



さらに知的障害、肢体不自由を重複する場合に特別に考慮すべき点

• 眼疾患の手術治療に際し、周術期の管理に注意を要する
• 眼鏡を常用して弱視治療ができるまでに長期間を要する
• 眼合併症の頻度が高いため慎重な経過観察を要する
• 就学相談に際し、視覚障害に対する支援が受けられるように考慮が必要

基本となる眼科治療・リハビリテーション

小児の視覚障害の原因疾患の54.7%は先天異常、18.4%は未熟児網膜症です。

これらの疾患には、さまざまな程度の聴覚障害を合併することがあります。

したがって、聴覚スクリーニングと同様に、新生児期に眼疾患のスクリーニングをすることが非常に重要です。視覚に対する感受性の高い期間に、適切な治療・リハを行うかどうかで、視機能の発達が大きく異なります。視覚・聴覚障害のスクリーニングに関する具体的な方法や注意点については、乳幼児健康診査身体診察マニュアル（平成30年3月 https://www.ncchd.go.jp/center/activity/kokoro_jigyo/manual.pdf）を参照してください。

18歳以上で発症する症例では、職業やライフスタイルに合わせたリハビリテーションが有効となります。

成人において大事なことは、視機能を維持すること、もしくは低下してゆく視機能に対して生活の質を維持する為の、年齢や重症度に応じた個別のロービジョンケアを継続していくことが課題となります。

以下に発達時期ごとの眼科治療・リハビリテーションの要点を示します。

新生児

（１） 眼疾患のスクリーニング
	視診	眼球の大きさ、外眼部（眼瞼）、前眼部（角膜・虹彩・瞳孔）の観察
	Red reflex法	眼底からの反射を観察して後眼部疾患・視覚刺激遮断の有無を検出
	眼底 検査	未熟児網膜症、先天網膜硝子体疾患の検出

（２） 形態覚遮断弱視の治療	視覚刺激遮断の原因となる疾患があれば、両眼性では生後10～12週以内、片眼性であれば生後6週以内に治療を開始しないと良好な視力は得られません
（３） 先天白内障	視覚刺激遮断をきたす高度の水晶体混濁があれば、両眼性は生後10～12週以内、片眼性は生後6週以内に手術を行って弱視治療を開始
	他の眼合併症、聴覚障害、全身疾患の検索が必要
（４） 先天緑内障	早急に手術治療を行う（薬物治療のみでは治療困難）
	他の眼合併症、聴覚障害、全身疾患の検索が必要
（５） 網膜硝子体疾患	進行性の有無を蛍光眼底造影検査にて評価し、急速に進行する血管増殖性病変や網膜剥離が検出された場合には、早急に光凝固治療・網膜硝子体手術を行う
	他の眼合併症、聴覚障害、全身疾患の検索が必要
（６） 治療困難な先天眼疾患	小眼球、コロボーマ（欠損）、先天無虹彩、Peters異常・前眼部形成不全、黄斑低形成、レーバー先天盲・網膜ジストロフィー、視神経低形成・視神経先天異常など 他の眼合併症、聴覚障害、全身疾患・症候群の検索が必要

乳児

（１） 眼疾患のスクリーニング	視診、Red reflex法、固視・追視、眼位検査、前眼部～眼底検査により眼疾患・弱視・斜視を検出
（２） 形態覚遮断弱視の治療	視覚刺激遮断の原因となる疾患が進行した際には、早急な治療を要する
（３） 先天白内障	視覚刺激遮断をきたす高度の水晶体混濁が進行すれば早急に手術
	術後に屈折矯正（眼鏡、コンタクトレンズ）、健眼遮閉による弱視訓練、合併症の検出と管理を要する
	１～３カ月に１回の定期検査が必要
（４） 早発型発達緑内障	手術治療と術後管理、弱視治療
	１～３カ月に１回の定期検査が必要
（５） 網膜硝子体疾患	血管増殖や網膜剥離が進行した際には光凝固・網膜硝子体手術
	１～３カ月に１回の定期検査が必要
（６） 治療困難な先天眼疾患	他の眼合併症、聴覚障害、全身疾患・症候群の検索と管理
	極小眼球・無眼球に対し眼窩拡張・義眼による整容治療
	高度屈折異常に対し眼鏡矯正を行い保有視機能の発達を促す
	３カ月に１回の定期検査が必要
（７） 早期発症斜視	両眼視機能（立体視）の発達が障害されるため早期に眼鏡・プリズム・手術治療による眼位矯正が必要
（８） ロービジョンケア	重度視覚障害に対し療育・教育機関（視覚特別支援学校幼稚部）と連携したケアを開始、医療・福祉情報提供、日常生活指導

幼児

（１） 弱視	形態覚遮断弱視・斜視弱視・不同視弱視・屈折異常弱視に対し、眼鏡による屈折矯正、健眼遮閉、ペナリゼーションによる弱視治療
（２） 斜視	眼鏡・プリズム・手術治療による眼位矯正
（３） 眼合併症	白内障・緑内障・網膜剥離などの合併症に対する手術治療
	３カ月に１回の定期検査
（４） 治療困難な眼疾患	高度屈折異常に対し眼鏡矯正を行い保有視機能の発達を促す
	他の眼合併症、聴覚障害、全身疾患・症候群の検索と管理
	３カ月に１回の定期検査
（５） ロービジョンケア	視覚障害の重症度を評価
	補助具（拡大鏡、単眼鏡、遮光眼鏡、拡大読書器）の選定・使用訓練
	療育・教育機関（視覚特別支援学校・弱視学級・普通学級）と連携・就学相談

小児

（１） 弱視	形態覚遮断弱視・斜視弱視・不同視弱視・屈折異常弱視に対し、眼鏡による屈折矯正、健眼遮閉、ペナリゼーションによる弱視治療を継続（学童期）
（２） 斜視・複視	眼鏡・プリズム・手術治療による眼位矯正
（３） 眼合併症	白内障・緑内障・網膜剥離などの合併症に対する手術治療
	６カ月に１回の定期検査
（４） 治療困難な眼疾患	高度屈折異常に対し眼鏡矯正を行い保有視機能を活用
	他の眼合併症、聴覚障害、全身疾患・症候群の検索と管理
	６カ月～１年に１回の定期検査
（５） ロービジョンケア	視覚障害の重症度・進行度を評価
	療育・教育機関（視覚特別支援学校・弱視学級・普通学級）と連携・教育相談
	補助具（拡大鏡、単眼鏡、遮光眼鏡、拡大読書器、タイポスコープ、リーデイングスリット、カメラ付端末とコンピュータ）の選定・使用訓練
	拡大教科書・iPad による学習
	重度視覚障害では点字学習・歩行訓練
	眼合併症を防ぐため眼球の保護（運動制限・保護眼鏡装用・生活指導）

成人