視覚聴覚二重障害の医療

厚生労働科学研究費補助金(難治性疾患政策研究事業)
日本医療研究開発機構(AMED)(難治性疾患実用化研究事業)

厚生労働科学研究費補助金
(難治性疾患政策研究事業)
日本医療研究開発機構(AMED)
(難治性疾患実用化研究事業)
視覚聴覚二重障害の医療

先天性および若年性の視覚聴覚二重障害の原因となる難病の診療マニュアル(第1版)

補聴器と人工内耳

補聴器は難聴に対して難聴の分を補う電子機器である。その基本構造は電池マイク、アンプ信号処理装置、スピーカからなる。難聴は軽度難聴、中等度難聴、高度難聴、聴力廃絶に分類されるが、補聴器は聴力廃絶以外の難聴の重さに応じて選択する(図1)。補聴器の名称は気導補聴器には耳穴型、耳かけ型、箱型があり、このほかに骨導を振動させる骨導補聴器がある。

補聴器の価格は10~30万円のものが多い。この補聴器の支援制度は二つに分かれる。

一つは身体障害者福祉法によるもので、両側の聴力レベルが70㏈以上の場合に身体障害者手帳が交付され、この手帳を持つ障害者に補聴器が申請によって交付される。もう一つは最近全国の地方自治体(市町村レベル)で、軽・中等度難聴に対する補聴器購入支援事業を実施するようになった。両側35㏈以上70㏈未満で、身体障害者(聴覚)手帳を保有せず、かつ18歳未満を対象に補聴器が原則的に片側援助させるようになった。この制度における補聴器の普及が小児の軽・中等度難聴に対して進んだ。

補聴器の装用でも音声が聴き取れないほど高・重度難聴、あるいは語音明瞭度検査で50%以下の場合は人工内耳埋込術(人工内耳手術)がすすめられる。人工内耳手術は片側の場合と両側の場合がある。片耳補聴器と反対耳に人工内耳装用による両耳聴を“Bimodal装用”という。手術の費用はスピーチプロセッサーとインプラントを含め約400万円に近い医療費がかかる(図2)。この医療費をカバーするために、幼小児では自立支援医療の「育成医療」、成人から高齢者の場合は「更生医療」を申請する。収入が多い場合は育成医療も更生医療も対象とならない。その場合は高額医療制度を用いることで費用がカバーされる。

図1 難聴の程度 図1 難聴の程度 図2 人工内耳のしくみ 図2 人工内耳のしくみ

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